ステートストリート・ゴールドファンド（為替ヘッジあり） JP90C0008QL7

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基準価額

9,846円

2024年12月23日現在

基準価額前日比(％)

+102円（+1.05%）

2024年12月23日現在

純資産総額（百万）

11,421.03百万円

2024年12月23日現在

信託報酬

年率0.495％（税抜0.45％）

(注)金現物拠出型上場外国信託「SPDR^® ゴールド・シェア」において、別途、信託管理報酬等として純資産総額に対し年率0.40％を乗じて得た額が控除され、実質的な信託報酬は合計で年率0.895％程度となります。

詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

愛称

ありません。

運用の基本方針

主として金現物拠出型上場外国信託「SPDR^® (スパイダー) ゴールド・シェア」^※1への投資を行うと共に、その投資金額相当額の米ドルについて原則として為替ヘッジを行うことにより、金地金価格を示す「LBMA午後金価格（1トロイオンス当たり／米ドルベース）」^※2の円ヘッジベースの動向を反映する投資成果の獲得を目指します。

^{※1 正式名称は、「SPDR^® Gold Shares」といいます。}

^{※2 正式名称は、「LBMA Gold Price PM」といい、ICEベンチマーク・アドミニストレーション(ICE Benchmark Administration)が、午後決め値として公表する1トロイオンス当りの米ドル建ての金価格です。なお、LBMAは、ロンドン貴金属市場協会(London Bullion Market Association)の略称です。}

投資態度

1. 「LBMA午後金価格（1トロイオンス当たり／米ドルベース）」の円ヘッジベースを参考指数※とします。

※ 「LBMA午後金価格（1トロイオンス当たり／米ドルベース）について、投資信託の会計基準に合わせて委託会社が円ヘッジ効果を勘案のうえ指数化したものです。

2. SPDR^®ゴールドETFの組入比率は原則として高位を維持し、短期国債マザーファンド受益証券の組入れも行います。

3. SPDR^®ゴールドETFの組入金額相当額の米ドルについては、原則として為替ヘッジを行います。

^注）SPDR^®ゴールドETFは、SPDR^® ゴールド・シェアの略称です。

ファンド概要 2024年12月23日現在

商品分類１	追加型投資信託
商品分類２	海外
商品分類３	株式
商品分類４	-
日経新聞掲載名	SSゴールド
設定日	2012年11月08日
信託期間	無期限
決算日	每年08月20日（ただし、該当日が休日の場合は翌営業日）

基準価額および純資産総額の推移 2024年12月23日現在

10,000円から投資を開始した場合の推移: ステートストリート・ゴールドファンド（為替ヘッジあり）

設定日: 2012年11月08日

基準価額の推移

基準価額（税引前分配金再投資、円）とは、当ファンドの基準価額を用いて、分配金を非課税で再投資したものとして計算した値です。

基準価額（税引前分配金再投資、円）は、月次レポートやその他資料の税引前分配金再投資基準価額の計算方法や表示方法が異なる場合があります。

販売会社

auカブコム証券株式会社

株式会社SBI証券

セントラル短資株式会社

東海東京証券株式会社

松井証券株式会社

マネックス証券株式会社

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社

水戸証券株式会社

株式会社ゆうちょ銀行

株式会社横浜銀行

楽天証券株式会社

五十音順で記載しております。

ドキュメント

目論見書・月報等

運用報告書(全体版)

交付運用報告書

【ご注意】

投資信託は、株式や公社債等の値動きのある証券等に投資します（また、外貨建て資産に投資する場合にはこの他に為替変動リスクもあります）ので、基準価額は変動します。従いまして、元金が保証されているものではありません。

投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。

金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。当ファンドの投資リスクについては、交付目論見書（投資信託説明書）記載の「投資リスク」をご覧ください。

当ファンドに係る費用等については、交付目論見書（投資信託説明書）記載の「ファンドの費用」をご覧ください。

投資信託をお申込みの際には、販売会社から提供される目論見書や契約締結前交付書面の内容を必ずご確認のいただき、お客様ご自身でご判断ください。

基準価額は過去の実績であり、将来の値動きを約束するものではありません。

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