(注)SPDR®ブルームバーグ新興国債券 UCITS ETFにおいて、別途、運用報酬等として純資産総額に対し年率0.55%を乗じて得た額が控除され、実質的な信託報酬は合計で年率0.682%程度となります。
詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
(注)SPDR®ブルームバーグ新興国債券 UCITS ETFにおいて、別途、運用報酬等として純資産総額に対し年率0.55%を乗じて得た額が控除され、実質的な信託報酬は合計で年率0.682%程度となります。
詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
主として外国投資信託「SPDR®(スパイダー) ブルームバーグ新興国債券 UCITS ETF」※1受益証券への投資を通じて、実質的に新興国の現地通貨建て固定利付ソブリン債券へ幅広く分散投資することにより、中長期的にブルームバーグ・エマージング・マーケッツ・ローカル・カレンシー・リキッド・ガバメント・インデックス※2(円換算ベース)に連動する投資成果の獲得を目指して運用を行うことを基本とします。
※1 正式名称: SPDR® Bloomberg Emerging Markets Local Bond UCITS ETF
※2 正式名称: Bloomberg Emerging Markets Local Currency Liquid Government Index
1. ブルームバーグ・エマージング・マーケッツ・ローカル・カレンシー・リキッド・ガバメント・インデックス(円換算ベース)をベンチマークとします。
2. SPDR®新興国債券ETFの組入比率は原則として高位を維持し、短期国債マザーファンド受益証券の組入れも行います。
3. 外貨建資産およびSPDR®新興国債券ETFの組入れに伴う実質的な組入外貨建資産については、ベンチマークとの連動性を維持することを目的とする場合を除き、原則として為替ヘッジを行いません。
注)SPDR®新興国債券ETFは、SPDR®ブルームバーグ新興国債券 UCITS ETF受益証券の略称です。
商品分類1 | 追加型投資信託 |
商品分類2 | グローバル |
商品分類3 | 債券 |
商品分類4 | インデックス型 |
日経新聞掲載名 | MA新興債 |
設定日 | 2016年05月09日 |
信託期間 | 無期限 |
決算日 | 每年04月15日 (ただし、該当日が休日の場合は翌営業日) |
10,000円から投資を開始した場合の推移: ステート・ストリート新興国債券インデックス・オープン
設定日: 2016年05月09日
基準価額(税引前分配金再投資、円)とは、当ファンドの基準価額を用いて、分配金を非課税で再投資したものとして計算した値です。
基準価額(税引前分配金再投資、円)は、月次レポートやその他資料の税引前分配金再投資基準価額の計算方法や表示方法が異なる場合があります。
楽天証券株式会社
【ご注意】
投資信託は、株式や公社債等の値動きのある証券等に投資します(また、外貨建て資産に投資する場合にはこの他に為替変動リスクもあります)ので、基準価額は変動します。従いまして、元金が保証されているものではありません。
投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。
投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。当ファンドの投資リスクについては、交付目論見書(投資信託説明書)記載の「投資リスク」をご覧ください。
当ファンドに係る費用等については、交付目論見書(投資信託説明書)記載の「ファンドの費用」をご覧ください。
投資信託をお申込みの際には、販売会社から提供される目論見書や契約締結前交付書面の内容を必ずご確認のいただき、お客様ご自身でご判断ください。
基準価額は過去の実績であり、将来の値動きを約束するものではありません。
本サイトで提供している基準価額およびその他データ等は、信頼しうると考えられる情報源から得たものですが、その内容を保証するものではありません。この情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社は一切責任を負いません。
【留意事項】
本資料は、弊社の運⽤に関する⾒解や⼿法等をご紹介するために作成・提供されるものであり、特定の⾦融商品への投資を勧誘する⽬的のものではございません。本資料は、信頼しうると考えられる情報源から得たものですが、正確性・完全性は保証するものではありません。本資料に記載の各インデックスの著作権・知的所有権その他一切の権利は各インデックスを算出・公表している機関・会社に帰属します。本資料には、ステート・ストリート・グループにより作成された資料が含まれています。また、内容につきましては、予告なく変更される場合があります。過去の実績は、将来の投資成果を保証するものではありません。本資料の二次使用、複写、転載等を禁じます。
重要な開示事項
下記規約をよくお読みください。本ウェブサイト及び本サイト内のいかなるページに、アクセスされること、また、ご利用される際には、下記規約にご同意頂いたものとみなします。もし、下記事項にご同意いただけない場合、ただちに、本ウェブサイトよりご退出ください。
サイトの所有者及び管理者
本ウェブサイトは、金融商品取引業者として金融庁に登録を行っているステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社によって所有されています。
取引勧誘等の否定と対象地域の限定
本サイト内の情報は、あくまで参考までに提供されるものです。いかなる投資取引の勧誘、申し出、または推奨をも行うものではありません。また、貴殿にその他のいかなる取引への関与をも勧誘したり、申し出たり、または推奨するものではありません。
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社は、多様な投資家のために特別に考案された数多くの商品およびサービスを提供していますが、すべての商品が、どの投資家にもご利用いただけるものとは限りません。これらの商品およびサービスは、適用法令に従って投資家に提供されています。本サイトは、日本国外の地域の人々は対象としておりません。
よって、本ウェブサイトをご利用される機関投資家の皆様も日本の各種法令・規則に従って、自己の責任においてご利用下さい。国籍、在住地域等の理由により、本ウェブサイトの公表・ご利用が禁止されている法令のもとに属している人々は、本ウェブサイトをご利用になることが出来ませんので、ご留意下さい。 本サイトに含まれる記載事項は、いずれも投資助言の提供と解釈してはならず、また各法域における証券関連法によって申込、勧誘、購入あるいは販売が違法とされる証券について、その法域の居住者に対し購入の勧誘あるいは販売の申込を行うものと解釈してはならないものとします。
保証否定
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは、合理的な努力を払って、(1)信頼できると考えられる情報源から情報を入手し、(2)本サイト内の情報を調査・確認し、更新しています。同情報は、予告なしに変更されることがあります。ただし、本サイト内の情報が未更新のまま時期外れとなる可能性もありますし、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは、提供した情報が時宜を得ていることや、その正確性および完全性に関しては、いかなる責任も負いません。
本サイト内の情報は、「同情報提供の時点」の基準に基づき提供されるものです。ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズも、日本にあるステート・ストリート・コーポレーションの個々の企業のいずれも、明示的にせよ暗示的にせよ、いかなる目的のためにも本サイト内の情報の正確性については保証しません。同様に、その商品性および特定の目的についての適合性についても保証しないことを明言します。
投資パフォーマンス
過去のパフォーマンスは、必ずしも将来の投資パフォーマンスを示すものではありません。投資資産の価額は増減する可能性があり、投資家は、投資した額面どおりの金額を取り戻せるとは限りません。
利益相反管理
金融機関の提供するサービスの多様化や、世界的な金融コングロマリット化の進展に伴い、金融機関内又は金融グループ内において、競合・対立する複数の利益が存在し、利益相反が発生するおそれが高まっています。 こうした状況の中で、「当社」においても、顧客の利益が不当に害されることのないよう、利益相反のおそれのある取引を管理することが求められています。 詳細につきましては、本ウェブサイトの「利益相反管理方針概要」をご参照ください。
責任の制限
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズも日本におけるステート・ストリート・コーポレーションの個々の企業のいずれも、本サイトとの関連で生じた(本サイトへのアクセス、本サイトの使用、本サイトにおけるブラウズ、または本サイトから他のサイトへのリンクとの関連で生じた場合を含む)、いかなる直接、特別、間接または派生的損害についての責任も負いません。また、本サイト内のリンクを経由して本サイトから移動する場合にも、当社は責任を負いませんので、ご自身の責任で行なってください。
賠償
本ウェブサイトを活用すること、あるいは契約違反行為によって生じた、いかなる要求事項、損失、責任、手数料および費用(代理人を含むが、それに限定されない)等にかんして、保証もいたしません。
リンク先ウェブサイトへの移動
自己責任において、本ウェブサイトにリンクされた先への移動を実施いたします。リンク先の情報が、更新、チェックもしくは正確性を欠くものであったとしても、それに伴うリスクに関しては、何ら責任を負いません。
個人情報保護
当社は、お客様の個人情報に対する取り組み方針として、個人情報保護宣言を公表しています。 詳細につきましては、本ウェブサイトの「個人情報保護宣言」をご参照ください。
変更及び修正に関して
本ウェブサイトにおける情報は、何の予告もなしに、情報の変更、修正、加筆、削除がなされます。それ故、本ウェブサイトの変更を定期的にご覧になられることを推奨いたします。
準拠法及び管轄裁判所
本ウェブサイト閲覧にあたっては、日本の法律に基づき提供されています。(日本法が適用されます)本ウェブサイトのアクセス及び閲覧にあたって発生した紛争に関しては、東京地方裁判所を第一審の専属管轄裁判所がうけおいます。
利用規約に同意する