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        From Sectors and Smart Beta to Fixed Income, SPDR Exchange Traded Funds (ETFs) give you wide access to diverse investment opportunities. Find out more.

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        全世界株式インデックス・ファンド JP90C000FBV7

        ファンド概要 運用実績 販売会社 資料一覧 関連インサイト
        基準価額
        28,139円
        2024年11月22日現在
        基準価額前日比(％)
        -3円（-0.01%）
        2024年11月22日現在
        純資産総額（百万）
        26,246.36百万円
        2024年11月22日現在
        信託報酬
        年率0.528％（税抜0.48％）

        (注)詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

        愛称
        ありません。

        クイック・リンク

        運用の基本方針

        外国株式インデックス・オープン・マザーファンド、ジャパンエクイティ・インデックス・マザーファンドおよびエマージング株式インデックス・マザーファンドへの投資を通じて、実質的に日本を含む先進国および新興国株式への分散投資を図り、中長期的にMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（円ベース）の動きに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う事を基本とします。

        投資態度

        ・ MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（円ベース）をベンチマークとします。また、主要投資対象のマザーファンド受益証券のベンチマークは各々以下の通りです。

        先進国株式・・・外国株式インデックス・オープン・マザーファンド：MSCI コクサイ・インデックス(円ベース)

        日本株式・・・ジャパンエクイティ・インデックス・マザーファンド：MSCI ジャパン・インデックス

        新興国株式・・・エマージング株式インデックス・マザーファンド：MSCI エマージング・マーケット・インデックス（円ベース）

        ※ ベンチマークはいずれも、投資信託の会計基準に合わせて委託会社が算出したものです。

        ・ マザーファンド受益証券の基本配分比率は、原則としてMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスの国別構成比率に基づいて決定し、株式の実質組入比率は原則として高位を維持します。

        ・ 外貨建資産およびマザーファンド受益証券組入れに伴う実質的な組入外貨建資産については、ベンチマークとの連動性を維持することを目的とする場合を除き、原則として為替ヘッジを行いません。

        ファンド概要 2024年11月23日現在

        商品分類１ 追加型投資信託
        商品分類２ 内外
        商品分類３ 株式
        商品分類４ インデックス型
        日経新聞掲載名 全世界株
        設定日 2017年09月08日
        信託期間 無期限
        決算日 每年11月30日 （ただし、該当日が休日の場合は翌営業日）

        基準価額および純資産総額の推移 2024年11月22日現在

        10,000円から投資を開始した場合の推移: 全世界株式インデックス・ファンド

        設定日: 2017年09月08日

        基準価額の推移

        基準価額（税引前分配金再投資、円）とは、当ファンドの基準価額を用いて、分配金を非課税で再投資したものとして計算した値です。

        基準価額（税引前分配金再投資、円）は、月次レポートやその他資料の税引前分配金再投資基準価額の計算方法や表示方法が異なる場合があります。

        販売会社

        SMBC日興証券株式会社

        株式会社SBI証券

        auカブコム証券株式会社

        株式会社静岡銀行

        株式会社中国銀行

        株式会社東京スター銀行

        株式会社東北銀行

        松井証券株式会社

        マネックス証券株式会社

        三井住友信託銀行株式会社

        楽天証券株式会社

        中銀証券株式会社

        【ご注意】

        投資信託は、株式や公社債等の値動きのある証券等に投資します（また、外貨建て資産に投資する場合にはこの他に為替変動リスクもあります）ので、基準価額は変動します。従いまして、元金が保証されているものではありません。

        投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。

        投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。

        金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

        投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。当ファンドの投資リスクについては、交付目論見書（投資信託説明書）記載の「投資リスク」をご覧ください。

        当ファンドに係る費用等については、交付目論見書（投資信託説明書）記載の「ファンドの費用」をご覧ください。

        投資信託をお申込みの際には、販売会社から提供される目論見書や契約締結前交付書面の内容を必ずご確認のいただき、お客様ご自身でご判断ください。

        基準価額は過去の実績であり、将来の値動きを約束するものではありません。

        本サイトで提供している基準価額およびその他データ等は、信頼しうると考えられる情報源から得たものですが、その内容を保証するものではありません。この情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社は一切責任を負いません。

        【留意事項】

        本資料は、弊社の運⽤に関する⾒解や⼿法等をご紹介するために作成・提供されるものであり、特定の⾦融商品への投資を勧誘する⽬的のものではございません。本資料は、信頼しうると考えられる情報源から得たものですが、正確性・完全性は保証するものではありません。本資料に記載の各インデックスの著作権・知的所有権その他一切の権利は各インデックスを算出・公表している機関・会社に帰属します。本資料には、ステート・ストリート・グループにより作成された資料が含まれています。また、内容につきましては、予告なく変更される場合があります。過去の実績は、将来の投資成果を保証するものではありません。本資料の二次使用、複写、転載等を禁じます。

        個人情報保護宣言
        特定個人情報の適正な取り扱いに関する基本方針

        利益相反管理方針

        勧誘方針

        マテリアリティ・ポリシー

        反社会的勢力に対する基本方針
        デリバティブ取引等を行う公募投資信託等のリスク管理方法について
        ご相談・苦情
        「証券取引等監視委員会」<情報提供>

         

        ＜投資信託にかかるご留意事項＞

        投資信託は、主に株式や債券などの有価証券に投資を行います。投資対象としている株式などの値動きにより、投資信託の基準価額が下落することがあります。有価証券への投資には、価格変動リスク、カントリーリスク、信用リスク、為替リスク等、様々なリスクがあり、投資信託も同様のリスクが伴います。これらのリスク要因により、投資資産の市場価格が下落する場合があります。その為、投資元本を割り込む恐れがあります。

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        ＜上場投資信託（ETF）にかかるご留意事項＞

        "Standard & Poor's®"、"S&P®"、"SPDR®"は、Standard & Poor's Financial Services LLC（以下「S&P」）の登録商標です。"Dow Jones"は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（以下「ダウ・ジョーンズ」）の登録商標です。これらの登録商標は、S&P Dow Jones Indices LLC（以下「SPDJI」）が使用許諾を得ており、ステート・ストリート・コーポレーションは特定の目的の使用について再許諾を受けています。SPDJI、ダウ・ジョーンズ、S&P、それぞれの関連会社及び第三者の使用許諾者は、ステート・ストリート・コーポレーションが提供する金融商品のスポンサーではなく、これらの商品の推奨・販売・宣伝もしていません。また、SPDJI、ダウ・ジョーンズ、S&P、それぞれの関連会社及び第三者の使用許諾者は、これらの商品への投資の適否に関していかなる意見表明もしておらず、関連する指数に係るいかなる過誤、遺漏ないし中断等に対しても責任を一切負いません。

        ETFは、流通市場において株式と同様に取引されますが、取引価格は変動し、基準価額を下回ることがあります。また、常に取引可能であるとは限らず、市場環境が悪化している場合は、大幅なディスカウントとなる可能性があります。

        本ウェブサイトは、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社を含むそのグループ会社が提供する、国内証券取引所に重複上場したＥＴＦ、外国籍ETF等に関する情報を含む、投資情報の提供を目的として作成しており、投資の勧誘等を目的とするものではありません。また、本ウェブサイト掲載情報には国内の金融商品取引所に上場していないETFが含まれますが、これらには国内の金融商品取引所に重複上場していない商品も含まれ、金融商品取引法に基づく発行者開示が行なわれていないものもあります。本ウェブサイトに掲載された当社及びそのグループ会社等の意見、見解は、本ウェブサイト作成時点あるいは記載された作成基準日におけるものであり、今後、予告なく変更されることがあります。本ウェブサイトに掲載している内容は、将来の運用成果等を保証又は示唆するものではありません。本ウェブサイトは、各種の信頼できると考えられる情報・データに基づき作成しておりますが、当社はその正確性・完全性を保証するものではありません。こうした情報は不完全であるか、要約されている場合があります。本ウェブの意見は全て当社の判断で構成されており、事前に通知することなく変更される可能性があります。本ウェブサイトに掲載されているETFは主に株式や債券,REITなどの有価証券、金などのコモディティ等, 上場投資信託(ETF)、コモディティ上場投資信託、上場投資証券等に投資を行いますが、これらに限定されたものではありません。また、掲載の情報は作成時点のものであり、市場の環境その他の状況等により予告なく変更されることがあります。

        本ウェブサイト上に掲載している情報及び資料に関しては、SPDRグローバルサイトを参考に一部抜粋,編集する等して掲載しています。上場されている国、地域の事情や自動更新のシステムエラー等により、情報の更新に遅滞が生じる可能性があります。より最新の情報をお求めになる場合は、各ファンドの組成された国のホームページをご参照ください。本ウェブサイトには、各種ドキュメントで必要な変更あるいは更新がされていない作成時点の翻訳のものもございます。また、本掲載内容と実際のSPDRグローバルサイトの内容に相違がある場合は、SPDRグローバルサイトの内容が優先いたします。

        また、本ウェブサイトに記載された情報に基づいて利用者がとった行動により利用者が何らかの損害を被ったとしても、弊社は一切責任を負うものではありません。運用実績は、ファンドの基準 通貨で表示されています。円で投資した場合の運用実績は、為替変動の影響により、表示された運用実績とは異なることがあります。個別の銘柄に関して、より詳細な情報が現地のサイトに掲載されていることがありますので、必要に応じてご参照ください。またこれらは金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。

        ＜投資にかかるリスクについて＞

        ETFは、主に株式や債券などの有価証券に投資を行います。投資対象としている株式などの値動きにより、ETFの基準価額が下落することがあります。有価証券への投資には、価格変動リスク、カントリーリスク、信用リスク、為替リスク等、様々なリスクがあり、ETF も同様のリスクが伴います。これらのリスク要因により、投資資産の市場価格が下落する場合があります。その為、投資元本を割り込む恐れがあります。ETF には上場廃止リスクがあり、純資産規模が縮小するなど、運用が困難になった場合や、上場取引所の上場基準に合致しなくなった場合、上場廃止となることがあります。これらは主なリスクであり、ETFへの投資に係るリスクはこれらに限定されるものではありません。

        ＜ETF の投資にかかる一般的な留意事項＞

        ① 元本保証はされていません。

        ② ETF の一口あたりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性があります。

        ③ 市場価格とETF の一口あたりの純資産額が乖離する可能性があります。

        ＜ETF にかかる手数料・費用について＞

        ETF を売買する際は、取扱いの金融商品取引業者の定める売買手数料がかかります。

        その他ETFを保有する際には、それぞれ個別に定められた費用がかかります。これらの費用には、運用会社・管理会社に支払う報酬、組入れ有価証券の売買の際に発生する手数料、監査費用等があります。これらは、運用の状況等によって変動するため、上限を示すことができません。当掲載情報は作成時点のものであり、市場の環境その他の状況等により予告なく変更されることがあります。

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        金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第345号 加入協会：一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 投資信託協会、日本証券業協会

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